◆ 学会開催概要
2025年6月20〜22日に札幌コンベンションセンターほかで開かれた第16回大会のテーマは
「“そこ・そこ”のプライマリ・ケア 〜それぞれの場で、ふさわしくあるには〜」。全国から総合診療医・コメディカルらが集結し、地域完結型医療と生活習慣病対策が大きな柱となりました。
◆ 注目セッション：シンポジウム50「“そこ・そこ”のプライマリ・ケアスポーツ医学」
演者① 松田 諭 先生（ファミリークリニックさっぽろ山鼻）
地域診療所での運動処方症例を提示し、家庭医が直面する「継続支援」の課題を共有。
演者② 佐伯 輝明 氏（株式会社SHARE／メディカルフィットネス北6条 ほか）
医療機関と運動療法施設との連携スキームを紹介。運動処方箋を介した情報共有と、医療費控除対象プログラムの設計ポイントを解説。
演者③ 小熊 祐子 先生（慶應義塾大学スポーツ医学研究センター）
「アクティブガイド2023」などエビデンスを用い、自治体と連動した地域全体の身体活動促進モデルを提示。
◆ ガイドラインで示された“最低ライン”の身体活動
厚生労働省「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」では、成人に
週 23メッツ時（例：毎日60分の歩行＝約8,000歩）以上の身体活動
週 4メッツ時 以上の中強度運動（息が弾む運動を60分）
筋力トレーニング 週2〜3日を推奨しています。厚生労働省
左から1番目:株式会社SHARE 地域共創部/インターン 大村莉乃
左から2番目:株式会社SHARE 事業開発部部長/チャレンジドジム 菊地真広
真ん中:株式会社SHARE 代表取締役 佐伯輝明
右から2番目:株式会社SHARE スマリハ事業部部長 森山拓哉
右から1番目:株式会社SHARE 地域共創部部長 渡邊匠
学会知見を地域に還元！メディカルフィットネス北6条の3つの強み
医師連携×医療費控除対応
医師が発行する運動処方箋をもとに、専門スタッフが個別プログラムを設計。年間10万円超の自己負担分が確定申告で控除対象になります。ガイドライン準拠の運動処方
・オーダーメイドの負荷設定＋パーソナルトレーニング
・週1-2回の有酸素運動＋セルフエクササイズ
・座位時間カットの生活活動コーチング
――学会で共有された基準を、そのまま現場オペレーションに落とし込んでいます。多職種ワンストップ評価
- 医療機関：定期検査・診察
- 理学療法士：機能評価・疼痛管理
- トレーナー：運動指導・フォームAI解析
評価レポートを、主治医へのフィードバック用に出力。
こんな方へ
✅医師から「運動を」と勧められたが続かない
✅高血圧・糖尿病を“自分ごと”でコントロールしたい
✅50〜70代、無理なく始められる安全設計を重視
✅医療費控除でコストを抑えたい
まとめ
プライマリケア学会2025では「運動処方」「多職種連携」「地域全体での身体活動促進」が明確なキーワードとなりました。これらをワンストップで実践できる流れが札幌にきています！
